消費者よ団結せよ

みなさまは、本質的な部分で、間違いを犯しています。
　農協や農民を非難して、わたしの投稿に「いいね」押したからって、何も変わりません。
　安全の食料は、永久に市場には出てきませんので、買って食べている以上、がんで死ぬ確率はほぼ100％となるでしょう。　殺人者に命あずけて、どうするの。　
　まあ、人はいずれ死ぬのだからと、諦める手もありますが、生き延びる努力もしないで、他人を責めても詮無いことです。

　また、政府がするべきとか、社会保障などに頼ろうとする他力本願の方策は、消費税が企業減税やら輸入戻し税などにより、企業に富を集中させた政府のやり方を見れば、安全な食料を政府が主導するとすれば、その配給先はお金持ち優先になり、国民はむしろ危険な食料を受け取る様になるだけ、戦う意味すらありませんね。
　そうして、日本人が韓国などとギシギシやっている間に、世界の安全の食料は中国に買い占められて、残っているのはアメリカ産の安かろう悪かろうの食料と、わが農協提供の安全を明示しない食料だけになるのです。

　自ら団結して、地方に耕す農地を求め、借りるなり買うなりして、消費者自らがリーダーになる、会費制の集まりを組み上げて、会員自らが耕すことをしない限り、安全の食料は手に入らないのです。
　農家に任せることができるのは、時間で雇った耕す技術だけ、委任すれば必ず化学肥料や農薬を入れるでしょう。
　人事と経理と種の手配を、会員が手にして、作業できる会員は作業を、時間がなくお金のある会員は、雇の費用を負担して、自律した自給自足を目指すより他ありません。
　会費制の利点は、日本の税制では会に課税することはできませんので、消費税もなければ、会はめんどうな税の申告すら必要ないので、自ら働いて得る農産品は、タックスフリーとなるのです。
　消費増税どころか消費税ゼロ、所得税ゼロ利益が出たら内部留保して、好きな時に使える、いわば敵討ちだ。
　ただし、会から報酬を得た者は、個人として納税義務がありますので、そこはいち国民として粛々と申告納税するのみです。
　山村には、たくさんの農地と住まいが余っていて、まだどんどん空き家・空き農地が増えていきますので、仲間を募り会費制を以って自給自足を目指す、いまがチャンスなのです。
　ただし、自然科学の学習は必要です。
学而「学んでときにこれを習う」2000年前の中国農村が手本です。