無農薬で自給自足

 今年から、無農薬農業にジャンルに、米つくりを加えます。 冬季湛水にて自然豊かな田んぼにして、ほたるの居る田んぼを創ります。   誰でもが簡単に無農薬の田んぼつくりができるよう田んぼを用意し、定期的に実習教室を計画して、自給自足の米つくりを支援します。  武石川の源流のきれいな水で米つくりをしましょう。  宮 下   和 美 

火曜日, 12月 30, 2014

日本の夢

新しい年を迎えるにあたり、夢のある話しにしておかないといけない。

消費税を廃止しなければいけない理由は、ご理解いただけたと思います。
所得税の累進課税は中止して、一律の課税にすることで、抜け穴を防ぐことも必要です。

人々が思いつく格差の是正などの問題は、政府の方々にお任せするとして、長期の展望の最初の年にしなければなりません。

今まず第一に、やっておくべきことは、ロシアからサハリンを通過して、千葉までパイプラインを敷設することです。

ロシアの現状を見るに、今を置いて他にありません。ロシアと日本には途中に遮る国がありませんので、化石燃料の恒久的供給について、確実に確保する必要があります。

いづれの日か、海洋資源から燃料が作られる日が来ます。それは、単に汲み上げるという技ではなく、バイオエタノールと混合して新しいエネルギーにして、ロシアに売る日が来ます、其の時のためのインフラ整備が今必要なのです。

同時に、鉄道に依る輸送の日が必ず来ます。より少ないエナルギーで輸送する技術と安全の技術が組み合わされたシステムは、鉄路以外にないからです。その上を車輪で走るかどうかば別として。
それは全てがトンネルに依って架線されて、ATCのように回路が確実にコントロール出来る国の技術に依ってのみ可能で、日本のコントロールがEUに伸びていくのです。

中国経由ではなくロシア経由の新幹線が世界の主要鉄路になります。それもまた、サハリン経由になるでしょう。

北海道やサハリンが重要な拠点になりますので、北方4島は別な扱いになるでしょう。


領土問題も片付けなければなりません。

一言で言えば、互譲利用になるでしょう。

尖閣は3島を中国・台湾・日本の3国で互いに利用して、商工交渉部を置きます。
それぞれが空港と海港を持ち、最先端の商品のプレゼンの場、交渉の場、荷の受け渡しの場にすることで、重要な港として活用することができます。

通商に必要ならば、どんどん自国の領土を拡大して、ますます盛んにすることは、互いにどんどんやれば良く、狭い土地を争っているのではなく、広くして互いに利用しあうことのほうが、互いがずっと豊かになることに気づくでしょう。

3分割地点を頂点に、海洋や空の権利も、改めて話し合い分け合う姿勢が必要になります。
それを教えてくれるのが、ロシアと北海道からの発展です。


朝鮮とのこともまた、独島はコンクリートのプレートにして、其の東に鉄に依る桟橋を付けて、鉄島にしてそこに日本商工部、勿論ジャンボジェットが着陸できる大きさ、その海面下は貿易部が置かれ、両国の通商に関する取次を担います。

それを前提にして、詫びるところはわび、過去との決別をする勇気を持つことが、日本の指導者と国民に求められます。

悪いのは、その昔攻めてきたりアヘンを持って上陸してきた、巨大資本のご先祖です。相変わらずそれはそのまま温存していて、貧乏人同志が、彼らにすると些細な喧嘩で、いがみ合っていることが目論見通りであることに気づかなくてはなりません。

最後に、北方領土なのですが、今4島が帰ってきたとして、登記が復活したとして、一体、喜んで戻るヒトが居るのでしょうか?陸には極僅かなヒトが居ただけです。
むしろ樺太への方のほうが、想い入れは多いのではないでしょうか。それでも戻りますか?国家的には陸地は鶏肋です。

海はどうか?これまで70年間放棄して生きてきてしまった漁場を、国家の帰趨の問題にすることのほうが滑稽です。

サハリンのパイプラインと鉄道との友好を築けられれば、漁場の問題もまた、ニーズに応じて対価を支払い取得することのほうが賢明です。
いのちの危険を犯して漁をするより、港で待っていて競って転売したほうが、安全でかつ資本の回転率は高いので、其のほうが儲かるので、消費地を持った人々はその選択をするべきです。

沖縄の問題を片付けなければなりません。

中国共産党の指導部であっても、子女やおいめいが米国に永住してしまう今日、互いに争うことは賢明ではありません。
また、日本にも、たとえ出処が怪しくても、資本を傾けてしまった(其の総量はやがて明らかになるでしょう)以上、紛争は避けなければならないのは中国のほうです。

火薬庫を沖縄に置くことは、利口な者のすることではなく、日本の防衛上も、ロシアと中国からみて、より遠方にあることが好ましくなります。

新しい基地は、小笠原や硫黄島の海底に、錆びない丈夫な鉄製にて備えることが正しいことになり、そのほうがグアム軍との連携も取りやすく、効率が良い戦略基地になります。


以上の改革は全て鉄の産物です。鉄が、錆びない、ミサイルも通さない、クロムとニッケルとモリブデンを含んだ鉄板に大きな需要が生まれます。

トンネル技術も、もう一度復活します。トンネルが必要なのは福島の復興もまた同じ、地上で対処できない範囲になっています。トンネルを介すれば、可能になるところがあります。掘り込んでいって答えを見つけましょう。

海からも掘り込める技術を開発しなければなりません。深海にトンネルで到れるようにも。

海を陸と同じように利用できるようにする。これはイノベーションです。

どうですか?希望湧いてきませんか。

土曜日, 12月 27, 2014

21世紀の資本 r>g の補足

資本の収益率 r > g 産出と所得の成長率

少し補足説明をしましょう。

世紀をまたいで存在する巨大資本(列強の少数の貴族階級)が、世界的な規模で投資を行い、その収益率は、スケールの大きさのメリットで、新興国などの紛争に絡みながら確実に年5%以上の収益を上げてきた。

それに対して、過去と最近の経済成長率は1%止まりなので、数十年も経てば、貧富の差は確実になり、取り返しの付かないレベルに達する。

戦前では、人口比において8%の巨大資本の承継者が富の7割を占めていた。大戦後富の再分配が為され平均化していたが、最近の統計によると戦前のレベルを超えて、独占が米国でも日本でも加速されつつあります。

それに押されて、低所得者の割合が増えており、一生懸命働いているにも拘らず、最低生活ができないとか、自宅を失って家族で路上生活者になってしまうような人々が増えている。

謂われなくても、これまでの仕事量を確保することが困難になっていたり、仕事の単価がひどく安くなって、生活が苦しくなっていることに気づいている人が多いことを感じ、自分自身も例外ではない。

資本主義や自由主義社会では、個人の欲望に依って経済は自然に成長に移行する。それを阻むのは、資源不足とか自然環境の劣化などであり、基本的に成長して過去から現在のレベルにまで到達した。

自由競争を放置すると、巨大資本の収益率が経済成長に飲み込まれてしまう恐れが有るので、資本家はそれを抑制するように演出する。

かつても今も、一番手っ取り早いのは、国家間の部族間の紛争で、その両方にそれぞれが肩入れしていずれかの勝者を得る。その挙句、勝者を国際的に認める条件として、敗者の債務の回収を約束させる。

約束した勝者は、国際的に正当な統治者として認められることになり、過激に投資された資本はめでたく回収できることになり、この収益率は莫大になり、巨大資本は衰えることを知らない。

先の大戦では、日本に債務を負わせることができなかった。そして日本では正当な承継者は、天皇の宣旨で可能となった。また、英国を乗り越えて、アメリカとソ連が主導権を握ったことも想定外だったのだろう。

其のかいあって、50年ほど富の再配分が行われた。 やがて、米国内に富の均衡を破り、ヨーロッパの資本家と同様に演出できる富豪が現れてきて、富豪の均衡が図られるようになった。

最近、日本で起こったこと、これから起きようとしていることは、イデオロギーと関係なく、富の偏在を加速させようとして、彼らが演出しているためであることに気づこうではないか。


経済成長率を抑えることに依って(return on investment) r > g (growth rate)が成り立つので、資本家はあらゆる手立てを使って、当事国の経済成長率を抑えこもうとする。

一番簡単な手法は、消費税を5%以下を小出しして上げていくことである。GDPは落ち込まず伸びず。結果として r > g は保たれる。

この仕組で得をするのは、8%の高額所得者だけであり、その他はGDPの4割の配分を92%ですることになり、其の中でも優劣がつき、富の偏在がないときに比べて、同じ働きで半分の所得となってしまうのである。

中流はまだ我慢できる。が、本来落ちこぼれる人々はかならずいる。その人達が受けるべき配分を、より豊かな者が横取りしていることを、同じ日本人として、貴方は許しておけるのだろうか。

私は、耐え難い。



巨大資本に騙されてる

2回めに騙されたのは、第1次大戦が終わった後から、第2次大戦の終戦まで。

日本を不景気が襲い、政府や軍人は大陸へのアジアの開放という名目を得て、拡大路線を取りアメリカに対して、宣戦布告をするように仕向けられた。

うっかり載ってしまった、日本国民と政府と軍。ナチスもまた傀儡政権だったようだ。

資本の誤算は、中国とソ連とアメリカが勝者だったこと、ヨーロッパは勝者になれなかったので、結果として資本家の思惑は外れてしまった。

ゆっくり時間を掛けて、アメリカの中に仲間を増やしていたのだ。

そしてついに、第三の仕掛けが始まった。

それが今日から。

秘密保護法の運用が始まった。発表は内閣ではない。お役所からだ。

21世紀の資本 インフレが富の平等を醸す

日本が閉塞していて、中国が栄える国の違いは、経済成長率にあるのは当然だが、その裏にあるのは、インフレだと思っています。

団塊の世代が社会に出たと同時に始まった、経済の急成長は同時に給料をも押し上げ、平行して物価も上がっていった。それは戦後の経済ほど急激ではなかったが、成長とともに富の平分をも成し遂げ、それが日は昇るに象徴された、よき日本の過日の姿だった。

ひとつには、列強に依って軍備を抑えられていた効果もある。もう一つがインフレなのです。

低所得者は蓄えがない代わりに、日々の労働が資本でそれを貨幣に変えて生きる世代です。インフレが進行すると、蓄えが目減りして見かけの生活は苦しくなりますが、物価にスライドして給与も上がらざるをえないので、資本の短期ショートだけで、なんとか生きていくことができます。

資本の収益率を上回る、産出と所得の成長を得るには、インフレに期待するより他ないのです。

例えば、春に米の価格が1万円だったとして、秋には2万円になったとしますと、栽培期間中は苦しいけれど、秋には物価に相当する収穫を得ることができます。
翌春3万で秋には4万になっても、米を在庫して小売をしていれば、都度に相当する価格で売り払い、必要な経費を補うことができます。

しかし、貯金で暮らしている方の場合は、1万が4万になることは耐え難いことですが、家族制度を修正して子どもと暮らすことができれば、日雇い労務者であっても稼ぎ手がいれば、インフレに対応することができ、ロシアのようにインフレを演じる政府を得られることが、子孫にとっては幸いな事になるのです。

その対応策は、自給自足と日々働いて稼げる仕組みを家族単位で持つこと、のような気がします。

資本の考え方を改める。

資本を貨幣で持っている人は、資本の収益率の高い方法を探す。

資本を貨幣で持っていない人は、短期で回収できるような労働資本つまりカラダ。肥やしが不要な田畑の仕組みを持った自給自足体制によることで、資本すなわち時々に貨幣で回収できる対応策を持つことです。

これを準備した者に依って、インフレを演じられ得る代議士を選び、過半数の代表として送り出すことです。

イデオロギーは何も機能しません。中国ですら資本主義に生きる道をもとめ、見事にインフレ政策に依って勝ち上がってきました。彼の国に消費税があるとお思いでしょうか。

アメリカもまた、消費税を採用せずに国力を保全しています。ロシアはすでに賭けに出ました。
ひとり北欧に習って、消費税に依って国力を落とし、国家として負け組に向かっているのが日本です。

ちょうどあの頃のように、大きな資本に依って騙されているのです。

騙されたのは2回。

一回目は維新の時、維新新政府が何故、地租改正をしたか?
列強は、幕府が負った莫大な負債を新政府が肩代わりしないと、「新政府として認めない」すなわち「攻める」ことにより、新旧の軍備費すなわち「日本全体の借金を払え。」と言ってきたから、お米で徴収してでは不可能なので、考えました。

田んぼ1反歩1円の値段をつけて所有権なる言葉を作り、天子様のものを国民にくれたのです。
田んぼ5枚貰えば5円の資本家、そこから固定資産税すなわち、地租を30分の1、15銭(センでは変換できなかった)のお金を集めて、列強すなわち今でも残る西洋の資本家に払ったのです。

明治維新は、ある意味、資本家に踊らされた芝居だったのかもしれません。

今日はここまで。


金曜日, 12月 26, 2014

21世紀の資本 利益に課税する

経済のコントロールが出来るか? 私はできると思っています。

知らず知らずのうちに、意識をコントロールされている。それが結果として経済の効果として現されるのだと思います。

私達は働いて稼いでお金を手にして、どうやって悦びを手に入れようとしているか?ひとつの楽しみ方に、映画を見たり、旅行をしたり、美味しいものを食べたり、欲しい物を買ったりしたとき、それが喜びにつながっています。

すなわち、お金を遣うところに、悦びがあるのです。

一方、“税金を払う”という行為についても、「税の支払いに依って、私の労働が直接国民全体の生活を豊かにする」ことに通じ、ひとりの国民として、豊かな国家の成長に貢献した“大きな悦び”に包まれて、日本国民として矜持を感じるひととき。であるはずで、ここにもお金を出費する喜びがあるはずです。

ところが、日本人はそのように税金を支払うように教育を受けてきませんでした。むしろ、苦痛を感じるような人が大多数だと思います。

その結果、楽しい消費をする度に税の言葉に触れ、その悦びを奪われるのです。
また、八%という計算が厄介な数字を外税に表示させる仕組みにしたことも相まって、精神的に消費を抑制する働きをします。

もう一点は、それが税であれなんであれ、出費の枠はひとつなので、庶民が購買する額の総額は、縮小することになります。

使おうとするお金の枠が縮小し、実際に使われる時も抑制される消費は、さらに縮小の方向に向かい、社会全体を緊縮経済に移行されます。

ヨーロッパのように、歴史のある地域ですと、古い家に住んで歴史の佇まいの中で生きる為に消費を抑えて持続可能な社会をつくる場合には、インフラなどの社会資本が整っていますので、切り詰めた生き方でも慣れることができるので、その地で消費税を以って福祉に使う等の、支払いに責任と合意がある場合には、優れた税なのかもしれません。

ところが、日本やアメリカのように、若い国家でインフラをこれから整えたり、舗装のやり直しやら高速道路の再生を必要とする国家では、消費を抑えるのではなく消費を増やして、企業などの景気を高めて、税収を上げる仕組みのほうが効果が得られやすいと考えます。


また、日本の成長をみると、マイナス成長は消費税とともにおあり、かろうじて上向いた時は、もうじき消費税率が上がる”脱税駆け込み需要”の時だけであり、本質的に日本人の肌に合っていない仕組みであることが明らかである。

また、少し前が5%の税率、時期はずれたがやがて10%になる。変化率が5%が可能だとしたら、5%の変動は国家の経済的になんとかなる数字ということになろう。
だとしたら、5%からの変化には二通りある。10%にすることと0%にすることだ。

本当は、東北地震の時に「この復興のために20%の課税を。」というべきだった。ソレを受け入れる用意がある国民だったのに、大蔵省はわずか5%のアップを切り出してきた。

つまり、本気でするまでもない税の仕組みであることを、言外に語っているに他ならない。


さてさてどうすればよいか?を期待している向きもあるようなので、結論を述べたい。

税制を変える必要がある。

まずは、消費税を廃止する。

基本の税金は、利益税にする。

これまで所得について課税していて、所得から国家が決めた経費を差し引いて、それに累進課税をしており、自己申告制だった。

これを、利益方式に変える。

課税の仕方はこうだ。(今年末の銀行預金-昨年の繰越預金)X税率をすべての口座に課税して、1月1日に引き落とす。

この形式にすれば、国民は選べる。

払いたくない人は利益が出ないようにかつかつにすれば良い、どうしても嫌なら無駄使いして減らせば良い。

払いたい人だけ残高を残せば良い。私は、たくさん働いて残してたくさん税金を払う方を選びたい。累進課税ではないので、多く残すほうが生活が楽にできることに、お気づきでしょうか。

払わない人生は、生きる意味もない人生と等価であることにも、気づくでしょう。

無駄使いもまた、景気を刺激する効果があり、昭和の後期のような、いい時代が訪れるはずです。

タンス貯金はどうするのか?って、税金は多くても30%泥棒にやられれば、いのちと100%持っていかれる。セコムに払っても、景気刺激策になるので、放っておく。

なにより、税務職員が要らなくなる。コンピュータ社会なので、税務調査など不要なこと、税理士は止めて会計士なれば良いだけ。
しっかりした経理が必要なのは、税に関係なく経営には当然なことなのです。

如何でしょうか。



21世紀の資本 多数を苦しめているのは多数自身だ

資本が相続されて、そこに富が集まり、結果として多数が貧困にあえぐようになっている。
資本が悪いように見えるがそうではない。

それを容認している多数の側に問題がある。

現代の多数の政治体制は、民主主義で選挙に依って、多数の望む政治を作り、好む政策や経済形式に変えることができる。

どのようにしたら良いかは、それぞれの国民の総意によるのであって、とやかくいうものではない。

それを放置することで、どんどん多数が少数の資本に負けていく。

トマ・ピケティは、そのことを具体的に明らかにして、著書の大多数のページを使って、資本が勝手に拡大していることを説明しています。

どうすれば良いかは、多数の市民が自分の頭で考えろ。と、語っているのです。

ただ、直近では、世界的規模で合意して、資本そのものに課税することが、ひとつの手段だと、語っています。

木曜日, 12月 25, 2014

21世紀の資本 傾向と対策

資本が蠢いている。資本という妖怪が、。

お金の問題であり、政治体制の問題ではありません。
自由主義社会における資本偏りを糺す処分の問題なのです。

問題の本質は、相続の仕組みによって、資本が増殖してしまう。相続財産のほうが社会の生産や所得の成長率を上回った利益を生み出してしまう現象が続いていることです。

それを是正していかないと、人類の生産や成長の意欲を奪い、それが昂じてテロに発展して、ひいては地球に政治体制が滅亡に向かっていること。

飽くなき利潤の追求が、原発に代表される無責任体制を産み、環境破壊が進んで、大型台風のような地球的天候異変に依る、さらなる環境破壊が進み、いずれ生態系が破壊されてしまうこと。

この2つの破壊に依って、平和な営みが破壊されて、自由主義や資本主義そのものが、危うくなってしまうことが予測されることです。

この破壊は、僅かな資本家の生命の存在をも危うくするものなので、この点でお互いの利害が初めて一致を見るのです。


相続の仕組みを変えること。

外国の処方については、21世紀の資本の中でトマ・ピケティが語っているように、資本と相続に課税することなのでしょう。それは、日本人が関われることではないのと、既に答えが出ているのです。

問題は日本に於いてどのようなすべきか。

日本における資本は、ヨーロッパの資本家と違い、まだ相続を経てないので、時間のスケールが短いので、外国の変化に肩を並べることで、こと済みます。

日本独自では、政治が相続されていることが問題であり、それは一人ひとりの有権者の意識や、代議士に立つ者の意欲に掛かってる。

利権が相続に掛かることで、貧困が加速することに、庶民が気づくことが重要で、その時は近いうちにやってくる。

いま、否応なしに貧困にあえいでいる理由が、資本と政治が相続されている為に、引き起こされていることに気づくだけで良い。

21世紀の資本 トマ・ピケティ著

トマ・ピケティ著「21世紀の資本」大筋を理解しました。 

資本の収益率 r>g 産出と所得の成長率

資本主義社会では、必ずこの式が成り立ち、しかもその比は数倍になっていて、第2次大戦後の復興時だけが富の分散に成功しただけで、歴史の中で常にこの式が成り立って居ることを、膨大な調査に依って、明らかにしています。

これに依って、人類がどんなに努力しても、一握りの資本家の資本の前に、人々は膝まづいて居るばかり、わずか0.1%の人が、世界の富の大半を手にしている。
その比率は各国の割合もまた同じで、富の偏重は第1次大戦前の時に比べて、現代はむしろ最悪の状態であり、このまま行くと破滅的な世界が待っている。

それを防ぐには、資本に課税する。しかも世界的な合意に依って、あらゆる資本を発見して、それに課税するようにすることらしい。

私は、この意見に納得する。

しかし、マルクスの資本論と同じように、政治がそれに同調するわけではない。

月曜日, 12月 15, 2014

植物の成長のおさらい

 植物がどのようにして成長を遂げるのか?
 これまで断片的に説明を試みてきたのですが、一応の説明ができたような気がしますので、まとめておきたいと思います。
 卵が先か鶏が先かになりますが、ここでは、まずはじめに、葉があって光合成からスタートすることにしましょう。

 光合成;6Co2+12H2O→光合成酵素(赤い光が熱エネルギー、青い光が化学反応エネルギーを得て、使わない緑が反射して、葉はみどり)
→ブドウ糖C6H12O6+水6H2O+酸素6O2が生産される。

 種の形成;ブドウ糖C6H12O6→脱水縮合酵素(水酸基OHふたつと酸素基Oを入れ替え水H2Oがでる反応)→デンプン(C6H10O5)nとなって、種子に蓄えられる。

 発芽;デンプン(C6H10O5)→加水分解酵素(脱水縮合の可逆反応)または消化酵素→ブドウ糖C6H12O6→脱水縮合転移酵素→生物である芽《=セルロース(C6H10O5)n》

 根が出て緑の葉ができると、光合成が開始され、

 生育;ブドウ糖C6H12O6→脱水縮合転移酵素→生物の葉《=セルロース(C6H10O5)n》

 セルロースとデンプンは化学式的には同じ構成になりますね。
さて少し戻って、光合成で作られたものの所以について述べます。

 ブドウ糖を作るわけですが、これがすべての基本になっていることに気づかれると思います。幹になり葉になって、種になって再生に備える。大自然の生命つくりが、光合成から始まってることを思わずにはいられません。

 12の水から、6の水を新しく作っている理由は、まがい物を嫌うというか、植物はそれほど自由度を持っていない生物であることが頷けます。もし、自由度がある成長因子であるとすると、自然の変化に合わせられる”コントロールするための機能である脳みそ”が必要で、それが動物であり、植物と動物の決定的な違いだと思います。

 最後に6の酸素を作り出しています。此の酸素は水に溶けた状態で利用されるのですが、その対象物は転移酵素であると考えています。

 つまり、植物の成長には、水と酵素活性が2大要素であると仮定しました。

 成長を促進させるには、これらを増やしてやる事が必要で、水があればCO2が勝手に溶け込んで、光が当たればブドウ糖を生産できます。

 転移酵素の活性が不足していると、いくら原料を送り込んでも成長おぼつかないので、酵素活性が高まる因子を探します。


 まず、酵素の活性を促すには、水と酸素と、植物は酵素を合成していないと思われるので、休眠した状態での酵素(温度を掛けて活性化させる)と、休眠していた生命を司る官能基を取り込むことを為して、それらのいずれかを増加させることで、活性化が促進します。 
 主に酸素の供給を増やすことが、人間が加えることのできる因子で、慣行農業では窒素肥料を与えることをしています。
 水中の溶存窒素濃度を高めると、釣られて溶存酸素量が増え、それを転移酵素が取り込んで成長をします。
 ところが、葉の色が青緑色に濃くなりますと、光合成は赤と青の光をエネルギーとしてとり込むので、葉が青緑に濃くなったということは、青の光が全部使われなくて反射している状態を示していて、光合成が満足に行われていないことを意味しています。
 溶存酸素量には限界があり、既に酸素過多になっていると、光合成は水中で行われているので、酸素の行き場を失い、光合成が盛んで無くなって、ブドウ糖が十分に作成されないことになり、スカスカの成長になる恐れがある。

 これが、肥料過多での急成長の柔かい野菜になる所以。いきおい病気に弱い体質の人間と似ていますね。

 どうすれば良いか、葉の色は若草色の緑が保てるよう、肥料を控えること。急成長ではなく自然の勢による成長を見守ること。
 酵素の予備を投与すること、酵素が欲するネラルはふんだんに入れること、酵素はEMの中に多く含まれているので、EM投与は偏った成長をしないので、自然の成長に近い伸びが得られるので、窒素肥料のようなことはないけれど、葉が青くなるほどの施肥は禁物で、いつも観察しているように。